パーソナルトレーニングで健康被害多発　消費者庁、調査開始

トレーナーから1対1で運動や食事の指導を受ける「パーソナルトレーニング」による骨折や健康被害が多発しているとして、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）は19日、調査を始めたと発表した。報告されている事故を分析し、再発防止策をまとめる。

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パーソナルトレーニングは、トレーナーが利用者のライフスタイルに合わせた指導をする新しいサービスで、運動不足解消やダイエットなどを目的にする人が多い。一方で、トレーナーは法的な資格保有の義務はなく、サービスの質もトレーナーの資質に委ねられている。

国民生活センターによると、2017年度以降の約5年間で、パーソナルトレーニングによるけがや病気の相談が105件あり、そのうち女性が9割だった。ある30代女性は重量のあるバーベルを持ち上げ、徐々にウエートを重くするトレーニングで腰椎（ようつい）を骨折。また、糖質ばかりの食事をとるよう不適切な食事指導もされていた。(毎日新聞引用）